催奇形性とは

サリドマイドは1957年に催眠鎮静薬として旧西ドイツで発売された薬剤です。約50ヵ国で販売され^3）、日本でも1958年から不眠症、1960年にはサリドマイドを含む胃腸薬、妊婦のつわり（悪阻）に対する治療薬としても使用されていました。しかし、妊婦へ投与するにもかかわらず胎児に対する安全性は確認されておらず、市販後調査も実施されていませんでした。
その後、妊娠初期にサリドマイドを服用すると、胎児において耳の欠損や聾、四肢欠損や海豹肢症、指の奇形、内臓奇形などの重篤な先天異常を引き起こす可能性があることを、1961年11月にレンツ博士が製薬会社に警告しました^4）。ヨーロッパでは直ちにサリドマイドの販売停止と回収が実施されましたが、日本ではレンツ警告後も1962年9月まで約10ヵ月間販売が続けられました。この対応の遅れが約1,000名ものサリドマイド被害者（うち認定被害者309名）を生むこととなり、大規模な薬害事件に発展しました^4）。レンツらの報告によると、サリドマイド被害者は全世界で約3,900名、死産を含めると約5,800名と推定されています。
サリドマイド事件は、医薬品の製造承認等に関する基本方針の制定、医薬品副作用報告制度の整備、薬事法に関わる各種行政指導の強化など、薬事制度を大きく変える契機となりました。わが国では、1963年に最初の毒性試験ガイドラインとして「医薬品の胎児に及ぼす影響に関する動物試験法」が通知されましたが、これは催奇形性を観察する胚・胎児試験のみでした^1）。その後、1975年に「医薬品の生殖に及ぼす影響に関する動物試験法」に改正され、出生児において成長および発達（行動を含む）、その他特異な症状の有無ならびに生殖機能などに関する検索を義務づけました^5）。さらに、1994年には日米欧の3極を中心として国際的に協調されたICHガイドラインへ発展し、生殖発生毒性試験は、受胎能および着床までの初期胚発生に関する試験（FEED試験）、2種の動物種を用いた胚・胎児発生に関する試験（EFD試験）、出生前および出生後の発生ならびに母体の機能に関する試験（PPND試験）ともICHガイドラインに従って実施されています^1）。
サリドマイド事件を教訓に、医薬品の品質、有効性に加えて、安全性の確保が薬事行政の世界共通の最重要課題として認識されることになりました。サリドマイドは現在、再発又は難治性の多発性骨髄腫の治療薬として、妊婦についての厳密な安全管理手順のもと使用することで承認を受けています^4）。